理不尽な校則はなぜ無くならないの?

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決められたルールは守らなくてはいけない という当たり前の一般則の話は当然のこととしても、それってそもそも必要?と思えるもの、一般社会通念から乖離したもの、中には不条理なものまである校則
何で守らないといけないの?と当の学生生徒が思うのは当然、第三者の大人の目から見ても理不尽な場合も少なからずあります。

答えを先に書いてしまうと、公教育が始まった明治以来の基本理念を教育界がアップデートできていないからです。

日本の公教育が始まった明治時代当初から「将来の兵卒予備群としての品質管理」が重大なテーマであり、端的に言えば「上の命令、組織に服従する従順さ」が最優先であるわけです。
これを身に付けさせるため、不条理、理不尽にも平気でいてられる辛抱強さ、無神経さ、無感動さを、明に暗に鍛える仕掛けが埋め込まれていて、これの一つが校則なわけです。
だからそれに蓋然性、妥当性があるか否かは、対外的に言い訳の立つ説明はあれこれ付けはしますが、実際のとところは寧ろ理不尽さを含んでいた方が好都合なわけです。

四大携帯キャリアおよびApple御中 絶好のビジネスチャンス到来ですよ!

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コールセンターを擁する企業であれば何処でも良いようでやはり社会的影響力・インパクトを考えた時、この五社かなと思われますのでこれ宛のご提言というかたちを取ります。

記者会見を開き以下のコメントを出すことで貴社の社会的イメージ・評価が上がること受け合います。実際株価も跳ね上がることでしょう。


今までコロナ感染予防と称して実施してきた以下施策を「過剰防衛」であったと認識しましたので改めることと致しました。

  • 業務エリア内での常時マスク着用の徹底 → 義務化(強制)の廃止。任意での着用は認める。
  • 業務エリア入室毎にアルコールによる手指消毒の徹底 → 義務化(強制)の廃止。任意での使用は認める。
  • 出社時の検温、初回入室時の検温で37.5°C を上回っている人は症状を起こしている=他人に感染させる可能性のある人なので出社禁止はインフルエンザにも有効な手段なのでそのまま継続する

これを社内内部周知に留めずこのように公表する意図は次の通りです。

  • 上記を継続実施してきたことで従業員に対して「COVID-19は特殊警戒が必要なほど怖い感染症」という事実から乖離した誤った認識を流布・喧伝していたに等しいこと。
  • 子会社、業務委託先等を含むグループ関連会社を合わせると相当人数に達することに鑑みるに、これの影響の及ぶ範囲は、その家族・親族などを含めると膨大な人数になると想定される。
  • 世間に流布する「行き過ぎた警戒感」が必要以上の自粛など社会的行動の抑止・抑制に強く作用し経済を徐々に蝕んでいるのは周知の通り。
  • また人々のこころは荒み、対立、分断など社会的亀裂が大きく発生しつつあることは憂慮すべき事象である。
  • 上記に鑑みて企業としての社会的影響の大きさを意識した責任ある行動が必要と判断した。
  • 足元ばかりを向いてしまっている人、周囲の顔色ばかりを伺って身動きできなくなっている人に、顔を上げて貰い、目線を高くして未来を見据え直して貰えるように一助になればと考える。
  • 微力であるかも知れませんが世の中の沈鬱なムードを払拭できることの一助になれば、日本の未来に明るさを取り戻すことができれば本望と考える次第です。


・上記内容の転用、文意意図が変わらない範囲での編集、遂行はご自由ににどうぞ。使ったから報酬寄越せとは言いません。下さると言うなら断りはしないというスタンス。


上記言説が正当性についての補足。
COVID-19が少なくとも日本を含む東アジア諸国に於いては特段恐れるべき対象でも特別警戒する対象でもないことは従前から何度も指摘している通りです。
[1]

情勢分析を正しくされておいでの識者の面々の間では、それはいつ来るかの問題で遅かれ早かれ来るだろうと予想されていた局面がやってきました。
もう既にご存知の情報通の方もSNSが発達した今どきですから結構な数居ることだろうとは思いますが、厚生労働省のホームページから「コロナ対策として」マスク着用の表記が消えました。
(誤解している人もかなり居るので念の為に書いておきますと、元々あった表記も「感染拡大時はマスクの着用を」というもので無条件にコロナ対策としてマスク着用を謳っていたわけではそもそもありません)

風邪や季節性インフルエンザ対策と同様におひとりおひとりの咳エチケットや手洗いなどの実施がとても重要です。
風邪症状があれば、外出を控えていただき、やむを得ず、外出される場合にはマスクを着用していただくよう、お願いします。

「風邪や季節性インフルエンザ対策と同様」=「COVID-19を風邪や季節性インフルエンザと同様の対処で十分事足りる」とハッキリ書いてます。
「風邪症状のある人は外出を控え(自己隔離推奨)」「やむを得ず外出する際はマスク着用のお願い」 → 「症状のない人はマスクする必要ない」ということです。
実際問題、無症状の人がマスクをしても意味ないし感染症予防効果は皆無に近い。

・上記厚労省のページの記載が変わったことから次に、「実質一類感染症指定」を「五類指定に、インフルエンザ並みに格下げ」が近々来るであろうと予想されるます。
・これが発表されてから上記ステートメントを出しても効果は大してありません。
・起死回生の大博打・・・とは言っても勝算がほぼ確実、勝てることが保証されているギャンブルに打って出ない手はないですよ。勝算が見えているギャンブルなんて滅多にあるものじゃない。

・雇っている従業員の多さ、企業規模からすれば Appleが動いてくれるのが理想なんだけど、本社がアメリカの会社でアメリカじゃまだそんなこと言える状況じゃいないのに加えて、ジョブス亡き後の Appleは非常に官僚化(事なかれ主義が蔓延)してるので望み薄か。
・ソフトバンクはつい先日「いつでも何度もPCR検査」という超愚策をぶち上げたばかりだから全く逆方法の行動は取れないと考えるのが常識的判断。但し機を見るに敏で君子豹変すが得意な孫さんはやるかも。
・センセーショナルにインパクトある伝え方をしたがる目立ちたがり屋の三木谷さんが適任かも。今回の件で一番リーチしないといけない団塊の世代への訴求力も一番強いの楽天だし。
・是非とも三木谷さん機を見るに敏で即断即決でパパっと行動に移して下さい。期待しています。

P.S 個人的にはAppleにお得意の世の中をアッと云わせて欲しいのですけどね。

——–[ 脚注 ]—————-
  1. 池田信夫氏、永江一石氏、殊に永江一石氏が熱心に非常に参考になる冷静かつ的確な分析を繰り広げてくれております。是非ご一読を。

マスク着用・アルコール除菌・ソーシャルディスタンスについて改めて疑義

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本題に入る前に大事な基礎情報を記します。
・各自治体・厚労省がほぼ毎日発表しているのは「PCR検査陽性反応者」である。
1. PCR検査で判明するのは陽性反応者か否かである。
2. 陽性反応者=感染者 ではない。
3. 感染者は「ウィルス(or細菌)が増殖し始めている状態の者」と定義される。
4. 「ウィルス(or細菌)が増殖し始めている=他人に感染させる可能性が出てくる」なので感染者か否かは大事な分岐点
5. 逆に感染者ではない陽性反応者(ウィルスが体内には居るが増殖はしていない人)は他人に感染させる可能性は実質ゼロである。
6. 多数の無症状者にPCR検査を受けさせている今、増えているのは後者である。
7. 現在TV等の殆どのマスコミは「PCR検査陽性反応者」を「感染者」と報じているので明らかにフェイクニュースである。
——————————————————–

・2月〜3月の当初、未知であるか否か自体未知だった
・飛沫感染であることは分かっていたので、飛沫感染感染症一般に一定程度の効果が見込める「マスク着用」「アルコール除菌」「ソーシャルディスタンス保持」が取り敢えずの策(窮余の策)として推奨された(COVID-19に特に効果があるわけではない)

半年経過した現在COVID-19は「身体にとっては既知であった」という意味で未知ではなかったと判明した
そしたら「未知だと思っていた故」の「取り敢えずの窮余の策」だったわけだから、「マスク着用」「アルコール除菌」「ソーシャルディスタンス保持」も必要ないと結論づけるのが論理的に正しいはず。
「マスク着用」「アルコール除菌」「ソーシャルディスタンス保持」でCOVID-19を抑制できたエビデンスは薄弱(全く無いわけではない程度)、欧米諸国と100倍程度の致死率の差がこれを証明している。
> 医師の竹林 直紀氏による分析を参考にすると今までのマスク着用がCOVID-19抑止に役立っていた可能性はあり得ないと言わざるを得ない。

これらを止めると曝露者は増えて陽性反応者はそれなりに増えるだろうが重症者・死者は増えないので問題ではない。 医療施設、老人養護・介護施設でだけ実施義務にすれば事足りる。

寧ろ、未だに「死の病」との思い込みから脱却できず怯え怖がっている人が結構居てて、業種にもよるがこういう人達の不安払拭に迎合して「マスク着用」「アルコール除菌」を社内で強制している(業務命令なので従わないわけにはいかない)会社が多いのが現状で、これがまた「マスク着用」「アルコール除菌」していないと不安になる人々を再生産して悪循環を生んでいる。
業務命令である以上、論理的妥当性、正当性が確かでないといけない筈で、違法の可能性もあるという話でもある(企業に対しては強制力のない要請なのに企業内では強制力のある命令である大きい矛盾)。
論理的妥当性・正当性がないことを業務命令で強制しているのはパワハラですよ。 責任ある地位にある方は、この点もっとシリアスに考えられた方が良いです。

「未知」とは何か〜いつまで「未知のウィルス」と呼び続けるのか

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COVID-19は本当に「未知のウィルス」でしょうか?
通例、我々は「知っていると “思っていない”」ものは未知と考えます。この観点だと確かに未知です。
では、心臓での血液循環、そのメカニズム(生物学的知識のあるなし)を知っているかではなく知っているか? 言い換えると、意識でコントロールして心臓を鼓動させているか?意識でコントロールしないと心臓は鼓動できないのか? 答えはNoです。
心臓の鼓動だけでなく、消化器で食物を消化することも、呼吸することも、意識しなくても身体が勝手に運営してくれている。 見方を変えれば、あなた(の意識)は知らなくても身体はこれらのことを知っていると言えるでしょう。
折りに触れ何度もこのブログを含めあちこちで発言し続けていることではありますが、我々の知能の内の「意識」というのは実に傲慢不遜で、自分は全て知っていると思いがち、自分の知っていることがこの世の全てだと思いたがる傾向を強く持っています。
ところが先述の通り、意識は知らなくても身体さんは知っていてくれていて、かつ身体さんは知っていると一切顕示もせず黙々と己の任務遂行してくれる。生物の身体とはそういうものと云えば身も蓋もないですがそういうものです。

COVID-19に限らず感染症全般、感染症だけでなく広く疾病全般に於いても、身体が予め備えている各種生物反応で対処できる範囲である限り、大概の場合発症しない、発症しても軽症で済む。これを「身体が知っている」と捉えて良いでしょう(より正確に記するなら「身体が知っている対処法で撃退できたことを以って “知っている” と概念付ける」)。

本題のCOVID-19ですが、2月〜3月の当初は未知であるか否か自体が未知だったので未知で当然だったわけです。
ところが約半年経過してその傾向がおおよそ掴めてきた段階に差し掛かっていて、その死者数、重症者数が圧倒的に少ない[1]東アジア圏に於いては身体が既知の対処で撃退できていると考えられる、つまり「身体から見ると既知」。
結果論でみると、あなたの意識は知らないから未知だと思っていたのかも知れませんが、身体(細胞)も含めた広い大きい意味でのあなたはちゃんと知っていたのです。もっと自分のこと、自分の身体を信頼するべきです。

——–[ 脚注 ]—————-
  1. 死者数に於いては、そもそも体力が落ちている、基礎疾患を持っていたなどの影響のない純粋にCOVID-19起因で死んだ人だけだと1割以下になるという数字もありますし、重症者に於いても同様のことが言える点はありますが今は置いてきます

日本に於いては新型インフルエンザ並みで終わり

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当初から2009年秋からの新型インフルエンザと大して変わらないだろうと言っていた。
予想外だったのは欧米社会では総じて感染者、死者率ともに高い(スペイン、イタリア、フランス、U.K.のトップ4は人口100万人当たりで日本の100倍[1])こと。

先進国という意味でもNATO加盟国という意味でも同じグループである意識がで手伝うのもあるだろうが、とかく日本では西欧社会と同じトレンドを共有すると暗黙裡に考えがちの人が多い。これ故、ヨーロッパ、アメリカでこれだけ酷いことになっているのだから日本も警戒しなければ!とマスコミが煽り立てて4月7日に緊急事態宣言を出す始末。実際には地域によって多少のばらつきはあるが4月中頃には実行再生産数は1を下回っている[2]。感染したのが発覚するのは概ね二週間後とされているので実際には2週間前の4月頭には感染のピークを過ぎていたと言える。他の統計がこれを裏付けていて[3]そもそも非常事態宣言を出す必要がなかった。
ご存じない方のために念の為に書いておくと、2009年秋から新型インフルエンザが「大流行になる!」「パンデミックになる!」とマスコミが煽り立て厚生労働省も大わらわ、医療界もプチパニックなった点も、シーズンが終了して結果見てみれば死者203人と “大山鳴動して鼠一匹” だった点も今回のCOVID-19騒ぎとそっくりである。[4] COVID-19は今日付で死者668人[5]で3倍であるが季節性インフルエンザでは直接死因のカウントでも3000〜5000人(超過死亡者数カウントでは少ない年で10000人弱、多い年では15000人が亡くなっている)毎年死んでいるので大した数でないことには変わりない。

ここまでFacebookで発言、Tweetしていたことの繰り返しで、分かっている方には今更な話の羅列でごめんなさいです。
が、周囲・・・友達の友達、知り合いの知り合いという直接の繋がりのない人の話を直接繋がりのある人から聞いていて、知らない人、知らないだけなまだしも、COVID−19に対して過度の警戒を通り越して「異常に怯えている」レベル(マジで)で怖がっている人が結構居るみたいで、これらの人の根拠薄弱の怯え方、恐怖心の抱き方は福島第一電子力発電所事故に端を発する、実際には実害のない放射能汚染に対する恐怖心の抱き方とそっくりで、こういう悪人であるよりは寧ろ善人の人達[6]が、それが国を衰退させ滅ぼしていく道への行動だと気付かずに善意のつもりで善意を行っている欺瞞。欺瞞を欺瞞と気付かずに行っているがゆえに尚欺瞞性がより強いという気付いている人間には実に腹立たしい実態。
ひとりでもいいので気付いてくれませんかね。

念の為に付言しおくと、医療関係者、行政関係者は引き続き将来を見据えた警戒を続けていかなければいけない面は充分にあるでしょうが、一般人は無意味に警戒、恐怖を募らせる必要はないということです。

——–[ 脚注 ]—————-
  1. https://web.sapmed.ac.jp/canmol/coronavirus/death.html
  2. https://rt-live-japan.com/
  3. http://agora-web.jp/archives/2045805.html
  4. http://therapy.under.jp/%e5%be%a1%e7%94%a8%e5%ad%a6%e8%80%85%e3%81%ae%e6%ad%a3%e4%bd%93%e3%81%af%ef%bc%9f/
  5. https://toyokeizai.net/sp/visual/tko/covid19/
  6. 「無知であることは無知であるが故に知を得ない」という循環論法の罠

ひとは美しい物語に弱い

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最初聞こえて来たのは「作曲はゴーストライター」という話と、週刊文春に告発記事を書いたライターの神山氏がTVのインタビューに答えて佐村河内守氏の新垣隆氏への指示書のコピーを示して説明していたのを観ただけだった。
神山氏の示した指示書は紙一枚ではあるが、ビッシリと曲のダイナミクスをグラフ的な図表で示したり言葉でイメージを記していたり、僕個人の印象ではかなり壮大なイメージがこの紙一枚で説明されていると感じたので、この段階で思ったのは・・・作曲という営為をしたことのある方なら全員理解してもらえるだろうが、頭の中では非常に素晴らしい音が鳴っているんです(これすらない人は音楽的センスは微塵もないと断言できる)が、これを外に、他人に伝わる形で出力されたものを示せない限り「作曲」と認めて貰えないという或る意味悲しい現実が在る、この線が先ずあるということ。この点では先述の指示書を見た限りでは「これはこれで作曲の一つと呼んでも良いではないか」と思いました。楽譜というかたち、また最終形態の音楽そのものではないので、そこまで持っていったのは新垣氏なので作曲への付与度というのを考えた時に、佐村河内氏の付与度を50%以上と考えられるのか?的な発想もありつつ、と同時にインスパイアを与えてくれる良いアイデア、構想がないと陳腐な曲しか出来ないというのも事実で、この点では構想をもたらした佐村河内氏が「全く作曲していない」的に伝えていた多くの報道は言い過ぎな感じと思いました(音楽のことが全く分かっていない大多数の一般人がこういう捉え方をしてしまうしかないのは仕方ないとは思いつつも)。 つまり、この段階では「共作曲者として新垣氏をクレジットしていれば何の問題なかったのでは」という極々常識的なものでした。
ただ、と同時に、世間で評判になり始めた頃に聴いて、大したことはない、少なくとも評判になるほどの曲クオリティーではないと思っていた(今これを言っても後出しジャンケンになってしまいますが)ので、それとともに語られる物語で売れているのだなぁと思っていました。
まぁ、これも例えば秋元康などが典型ですが、マーケティングの一環としての物語というのは古くから在るありふれた手法で、この意味でありなんだろうなと、賛同はしませんけど否定もしません。

作曲家の”嘘”と視聴者の期待
http://blogos.com/article/79669/

この記事を読んでいて想起したのですが、佐村河内守氏の物語に乗っていた人達というのは団塊の世代が圧倒的に多いのじゃないかしら?ということ。
こう考えるとすぐさま続けて想起されたのが、「あの頃、ビートルズを熱心に聴いて支持していた人達というのは、アマチュアを含め音楽活動をしているとかアートに敏感な一部の人達だけで、若い人も含めて圧倒的多数は聴いてみもしないで“ビートルズは不良の音楽だ”“ビートルズなんて不良しか聴かない音楽だ”と言っていましたよ。それが、その後ビートルズが20世紀を代表する偉大なミュージシャン集団だという世界的評価になった、つまり大人になった段階になって、さもあの当時から聴いていた風に“俺たちビートルズ世代”などと、そして“わかっていない大人たちが不良の音楽呼ばわりするもの我々は聴いて大人になったのだ”と言っていますから、団塊の世代と呼ばれる彼らはそういう人達なんですよ」と語った浅井慎平氏の言葉です。
これは来日当時、唯一指名されてステージ以外のシーンも含む全ての写真を密着して撮影することを許可された氏が、ジョン・レノンが亡くなってしばらく後にビートルズの足跡を振り返る的な番組でインタビューに答えている一幕で語られた言葉です。

1960年代安保闘争〜学生運動といい、脱原発、卒原発、原発即ゼロといい、自分を美しく粉飾する物語に酔い続けて死ぬまで反省はないのだろう。
個人の趣味の範囲であるなら、それは個人の自由であるから、、、と、こう考えると今回の佐村河内守氏の事件は、大して実害のない非常に小さなものに思えてきた(というか最初からそう思ってる)。食品産地偽装事件と同じくで、騙す行為それ自体は悪いことと言わざるを得ないものの、物語に騙された方も方で莫迦というだけ。


25日にはクリスマスは終わっている。

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キリスト教会ではクリスマスのミサと、言えば24日のイヴのことを指す。25日にもミサは有るケース多いが付け足しな感じがある(理由は後述)。カトリックでもプロテスタントでもこの点に違いはない。
感覚的に何となくそうであると感じている人は多いが、信者でもその理由をちゃんと知ってる人は案外と少ない。

クリスマスは「キリストの降誕を記念する日」なのであってキリストの誕生日なのではない(クリスマス → “Christ (por: Cristo)”の“mass (lat: missa)”なのである)。キリストが生まれたのは年末っぽい記述が聖書にはあるが、後述するミトラ教徒を取り込んでいく過程の中でそれと辻褄合わせっぽい伝承が生まれた可能性も低くない。
キリスト教がローマ帝国内に広まっていく時代、先んじてローマ帝国内に広まっていたのはミトラ教で、これは太陽神を主伸とする密儀宗教なので、太陽の力が一番衰え、かつ、この日を境に力を盛り返してくる冬至の日は「太陽が生まれ変わってくる日」として非常に重要で、既にローマ帝国時代に冬至を大々的に祝う習慣が在った。
このミトラ教徒を改宗させる一環として 冬至≒キリストの誕生した日 だった場合の方が心理的抵抗は薄らぐので誰言うでもなくそういうことに何時の間にかなって教会もこれを追認したのだろうと言われている。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AF%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%9E%E3%82%B9

だから厳密に言えばクリスマスはキリスト教の本質とは何の関係もないと言える [1] のだが、その経緯は兎も角もキリスト教会の公式祭儀として「キリストの降誕を記念するミサ」が行われるようになっているのだから、これはこれで良いとして。問題は、その起源からして太陽が生まれ変わってくる最後の太陽が沈んで再び昇ってくるこの時間帯が最重要なので、25日の朝以降は「クリスマスは、もう終わっている」のである [2] 。実を云うと、クリスマスは24日未明から25日朝にかけての「徹夜祭」で行われるのが伝統的で、割と最近まで(日本の場合で1970年代後半くらいまで)は徹夜祭、つまり深夜ミサを行うのが普通だったのが、現代社会になって宗教的行動の比重が軽くなると同時に、社会的効率が悪い(次の日会社休むわけに行かない)などの理由から敬遠する声が強くなり、深夜ミサを行う教会が減って現在に至るという具合なのだ [3]
だから僕くらい(昭和40年生まれ)までは深夜ミサの時代を記憶しているので、明けて25日にクリスマスと言われても「なんか違う」と思うわけである。

そういえば、子供の時、クリスマスの度、殊に商業的クリスマスで信者じゃない人もクリスマスと言い出すようになってからは、「キリスト教で一番大事な行事は復活祭なの!」と力説していたのを思い出した。

——–[ 脚注 ]—————-
  1. クリスマス・プレゼントに至っては完全にキリスト教とは何ら関係ないということを一般の人は全然知らないのだろうて。
  2. 引用したwikipediaにもあるように帝政ローマ時代の暦は日没からが次の日なので、24日の日が沈んでからは25日なのだ
  3. 今でも深夜ミサを行っている教会は少ないながら存在する。特に長崎五島地方

新聞社と愚かな大衆という共同正犯

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特定秘密保護法案を巡ってのマスコミの反対の大合唱の茶番劇ぶり、また、これに踊らされて3000人以上もの人権派を自認する学者たちが声明を発表して、その“人権派”というのが如何に薄っぺらなものであるかを自ら露呈してみせたという点は多くの冷静な人達の嘲笑の的になったので改めて云々する必要はないと思います。

ただ、これに関しての以下に引用する池田信夫氏の記事内の記述で、改めて取り上げて強調しておくべきと感じた点を述べます。

日本のメディアは国家権力と闘ってきたのか? 特定秘密保護法案に反対する記者クラブの偽善:JBpress(日本ビジネスプレス)
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39365

それは「読者が不買運動を始め、もともと危機に陥っていた毎日新聞社の経営はさらに厳しくなった(1977年に経営破綻)」という部分です。
1977年というと私はまだ中学1年生で、毎日新聞社が一度潰れたということは記憶してあっても、それ以上の詳しい経緯や背景については無知でした。

ここで池田氏が解説してくれている大筋を整理すると、

  • ウォーターゲート事件に絡んだFBIの捜査情報をウッドワード記者がスクープ。FBIの捜査情報は国家機密情報に該当するので、これを入手し報道したことは漏洩に手を貸したということになり違法。しかし、ワシントン・ポスト紙は連邦政府の圧力に屈しないでウッドワード記者の取材を支援、その全貌が明るみに出るに従ってその報道の公益性の方が極秘情報を入手した違法性よりも優っていたので検察は起訴しなかった。
  • かたや日本の西山事件の場合、毎日新聞社は西山記者を守るどころか「おわび」を掲載し、西山氏は一審で敗訴したあと退職した。

ここで毎日新聞社を蜥蜴の尻尾切りに走らせた要因として、不買運動で毎日新聞社に圧力を掛けた愚かな大衆の行動があり。そして、この愚かな大衆を動かしたのは「ひそかに情を通じ、これを利用して」という(今となっては、これ自体根も葉もない言いがかりだと判明しているが)情動に「西山というのは卑怯、卑劣なやつだ」と訴えかける扇情的な検察のレッテル貼りでした。

引用している池田氏の本文は、国家機密という法に抵触する可能性のあることでも報道の必要性があらば、これにあえてチャレンジし、当然あの手この手で圧力を掛けてくる公権力と闘ってこそのジャーナリズムで、今までポロポロと情報を漏らしてくれる(コントロールはされているわけだが)楽にネタを拾える馴れ合い関係がご破産になる公算が高くなりそうなので「反対」「知る権利が侵害される」と叫ぶ日本のマスコミは、それで公権力と闘っていることになっていると悦に入っている幼稚なものだと言っているわけで、これには100%首肯します。

時代は変わって、太平洋戦に突入していく契機になったものの中で決して小さくない要因に、毎日、朝日を含む新聞社がこぞって勇ましい主戦論のキャンペーンを大々的に行ったというものがありますが、「国家、軍部の圧力に屈して筆を折らざるを得なかった」という各社、殊に朝日新聞社の今でも続けている言い訳は大嘘であることは今や多くの人が知っている通りです。
これは何故かという点で多くの人が、そうした方が部数が売れるという商売上の打算という説明をしており、これはこれで蓋然性があり、その通りだと思うのですが、もう一つ、これがコインの表側だとすると裏側の事情・・・それは、反戦論、慎重論を展開していた地方紙数社が猛烈な不買運動や、焼き討ちにあって潰れたりする事件が時を経るに従って増え、また毎日、朝日もその紙面に慎重論を載せた翌日に購買所(販売店)が打ち壊しに遭うなどが多発、激化していったのが、大衆の顔色を窺って勇ましい戦功記事を載せつつも一方で国際情勢分析などからの慎重論も併記していた新聞各社が完全に戦争大礼賛一色の紙面に変貌する契機になっていたという点。

今一度、引用した記事中の西山事件のことを思い出して下さい。
それに簡単に屈する日本のマスコミがへなチョコ過ぎるのも確かにそうですが、物事の成否を冷静かつ深く考えずに不買運動などで圧力を掛ける行動に出る大衆の愚かさという点で共通しているでしょう。

大衆運動というのを考えた時、果たして健全な大衆運動というのは何なのか、あり得るのか?と、あり得ると信じたい私としても安易にそれを信じ、礼賛できかねると、この一例だけで思わされるのです。

iPhone iOS7 メッセージ.app の連絡先参照が不正

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昨日に続きiOSの問題をもう一つ見付けてしまいました。今度の明らかにバグです。

iOS 7 からの現象

  1. SMS/MMS(メッセージ.app)上での送信元の表示が姓名逆転している場合がある(全てではない)。
  2. 連絡先.app から当該のカードを参照すると「姓欄には姓が」「名欄には名が」正しく入っている。よみがな、ニックネーム(登録してある場合)も適正に入力されている。
  3. 同じものをSMS/MMS(メッセージ.app)上で右上の「連絡先」 → 「i(丸囲みのi)」 → 「編集」をタップして開く画面では、「名が姓に」「姓が名に」に本来のものと逆転した状態で反映されている。また、よみがな、ニックネームが欠落している。
  4. 姓名逆転せず正しく表示されているものの同じ画面を開くと(当たり前だが)全ての情報が正しく(連絡先.app の通りに)格納されている。

以上の現象からメッセージ.appが正しく連絡先情報を参照できていない(参照時に姓名、ふりがな等の関連付け機序を間違って読み込むバグ)ものと判断されます。

Appleさん、早急にバグ・フィックを。


経営者の忠誠心

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日本語で忠誠心というと江戸時代からの上限関係観念の名残で兎角「下から上に対しての」というフレームに嵌めて捉えてしまいがちですが、上から下への忠誠心これもあって良いし、事実ある筈だと思います。
経営者になったつもりで考えて欲しいのですが。 雇う側の立場で考えれば有能な人を採用したいと考える。 特に中小零細の経営者であれば、履歴書/職務経歴書上「きれいな」人は大企業に取られているので、履歴書/職務経歴書上ではその能力の優劣可否を判断できない(できにくい)人の中から有能な人を、もし見付けられるのであれば見付けたいと考えている。
実際、履歴書/職務経歴書上「きれいな」人でも、雇ってみてから「(自社に合っている/いないを含めて)使いものにならない」と判定されるケースはゴロゴロあり、況してや履歴書/職務経歴書上で判定せずに人を雇おうとすると、早い話「取り敢えずやらせてみて」それから考えるという手法がもし出来るであれば、これが一番良い・・・履歴書/職務経歴書上では良い印象を与えられないけども能力なりやる気のある人には機会が与えられるというメリット、雇う側には判断材料が少なすぎる段階 [1] で採否を決めなくて良いというメリット・・・に決っている。
「そんなこと出来るようにしたら経営者側が好き勝手に人を使い捨てにするじゃないか!」と、おいおい、いつまで発展途上型の労働組合思想から抜け出れていないのだ、と言いたくなる左翼的思考法に(知らず)染まっている人は多いようですが、ここで考えて欲しいのが表題の「経営者の忠誠心」です。
経営者だって同じ人間だし日本人です。忠誠心があり仕事熱心の人を可能な範囲で厚遇したいし、長く勤めて欲しいと考える、という考えてみるまでもなく当たり前のことが何故か「労働者vs経営者」という構図になった途端忘却されるのはおかしいでしょ?ということです。
細かいテクニカルな論理考証は、池田氏のブログを拾い読みしていって貰えれば理解できますし、過去に何度も当ブログでも引用しているので繰り返しませんが、「日本人は勤勉で真面目」というその建前の綺麗事とは裏腹に、現在の労働規制は労働者側の忠誠心もとうの昔に破却している [2] し、かつ、経営者が労働者への忠誠心を発揮できる機会も破却しているということです。

——–[ 脚注 ]—————-
  1. 履歴書/職務経歴書という紙切れ上の綺麗事と僅かな時間の面接での印象の好悪という「そんなんで決めてええんかい!」という
  2. 世界でダントツ最下位!日本企業の社員のやる気はなぜこんなに低いのか?|『社会貢献』を買う人たち|ダイヤモンド・オンライン
    http://diamond.jp/articles/-/30488

I could try to understand you…

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まずはこの動画を観て欲しいです。

この動画自体どうこうではなく、附されているコメントを追っていって「なんだかなぁ」と思う点を述べます。
コメントを追っていくと、この差別をなくせと言っていると受け取っている人や、「アメリカの方が人種差別酷いじゃないか」とか「白人が有色人種を差別するのには触れていなくて白人が差別されると騒ぐのか?!」というようなコメントを寄せている人がそこそこ居ます。
素直にこの動画を見れば投稿者であるkanadajin3の意図は「こういう事実があることを知って下さい」と言っている以上でも以下でもなくて、これが差別であるとか、差別だからなくせとか言っていません。
勿論こういう動画を公開するのだから、考えて、態度を改めようと思ってくれる人が一人でも増えることを願っていることには間違いないでしょうが、はっきり差別だと言えるものならそれを差別だと指摘、批判、非難することも容易だけれども、歴然とした差別ではない、差別であるかどうかも微妙な「無邪気な誤解、素朴な無知による結果的に相手にとっては自尊心を傷つけられる」というケースは、各々が色んなケースを知っていく“ケーススタディ”を重ねることで、ちょっとづつ心を広く、考えを柔軟にしていくという地味で根気の要る努力をしていくしかない、その(ケーススタディ)の一つとして「ご覧ください」と言っているにだけだと思います。
これに対して、意図、文脈を読み取らないで(読み取れないのか読み取ろうとしないのか)短絡なコメントを延髄反射的に繰り出す、果ては動画の内容とは無関係な国粋主義的な自説を滔々と語る人までいる始末。。。なんだかなぁ。。。

同邦人として情けない。同邦人と思われたくないというのが正直なところです。

Hold Your Fire (Remastered)

(2013.10.08時点)
posted with ポチレバ

“Open Secrets” Song by Rush より引用 (アルバム“Hold Your Fire”に収録)
  Lyrics by Neil Peart

I find no absolution
In my rational point of view
Maybe some things are instinctive
But there’s one thing you could do
You could try to understand me
I could try to understand you.
You could try to understand me
I could try to understand you.

私はこの罪から逃れられる方法は理性的には発見できない。
それは或程度本能的なものだから。
しかし、1つだけ我々が出来ることがある。
あなたは私を理解しようとし
私もあなたを理解しようとする
あなたは理解しようと試み続け
私も理解しようと試み続ける、、、
(抄訳:庄司拓哉)


アメリカ人は空気が読めないの嘘

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「アメリカ人は空気が読めない」と思っている日本人は結構多いように思います。はっきり言ってこれは嘘です。
例えば有名どころでは大前研一氏がその著書内で「うちの奥さんは典型的アメリカ人といって差し支えないが、家では“あれ”,“これ”,“それ” あとは目線の送り方、目配せで大概のことは阿吽の呼吸でわかってくれる。つまり“察する”という能力はないというのは全くの嘘だということだ」というような内容のことを書いています [1] が、個人的にもアメリカ人はじめ欧州諸国人との付き合いを通じて同感に思います。彼らの察する能力が特段劣っているとは思いません。察し察しられという関係の根っこにあるのは感情だと気付いていれば、彼らには感情は無いという荒唐無稽なことを信じでもしていない限り当たり前だと認識されると思います。

では何故「アメリカ人は空気が読めない」と言われることが多いのでしょう?
答えは実に簡単で、彼らは「読めない」のではなくて「読まない」のです。
どういうことかというと、アメリカは御存知の通り多民族社会です。またヨーロッパもアメリカ程ではないせよ多民族社会です。察するというのは価値観や美意識、情緒性や知識などに於いて共通項が多く存在している相手ほど容易で、反対に共通項が少なくなればなるほど難しくなります。単に難しくなるだけならまだ良いのですが、的外れが多発することになります。察し察しられというのを支えているのは感情だと先に述べた通りですので、「察し察しられ」ベースでの的外れは不愉快に感じやすく「わからない(適切に察しない)相手を非難する感情」が生じやすく「こんなことも分からないのか!」と馬鹿にする感情の半ば伴った非難の言葉が口について出たりもします。こうなれば「わかるよう示していない自分のことを棚に上げて何を言う!」と罵り合い、喧嘩が始まらない方がおかしいでしょう。「相手(他人)も同じように感じる筈だ」「同じように感じてくれないと嫌だ」というのは感情というものの厄介な側面です。

人種の交差点と今や言われるアメリカも元々は、ネイティヴの住んでいる土地を奪ったヨーロッパ各地人がコミュニティーを作る形から発展しており、そのコミュニティー毎の閉鎖性は割とあって、この頃に於いてはアメリカだってコミュニティー内で「察し察しられ」ベースで動いていたのです。その証拠に今でも田舎の方へ行けば、その土地、地域の暗黙の了解が厳然と在って、これをイチイチ明示的に語るのはタブーという地域は幾らでもあります。 [2] それはさておき、世界各地からの移民の流入が増えるに従って少なくとも大都市圏に於いては「察し察しられ」ベースで動くと利便性よりも軋轢が発生する方が圧倒的に上回ってしまうことを彼らは学んだ結果、Public領域では「察し察しられ」ベースを封印したのです。「察し察しられ」ベースで動いて良いのは家族、親しい友人の間柄だけで、それ以外には用いてはいけないと。
これは単にそういう行動を抑制するようになったという意味だけではなく、家族、友人の間柄だけにしか通用しない作法として“汎用性のないもの”と低い価値付けに転換したという点で重要なのです。
これが広く定着したのは公民権運動以降であるというのは案外と語られない事実ですが、公民権運動というのは単純な人種差別撤廃運動なのではなく「マジョリティのマジョリティ故の暴力性」の自覚を促す運動でもあったと気付けば当然の帰結と言えるでしょう。
人種差別はアメリカでもまだまだ依然として根強く残っており、この意味では真の意味でのマイノリティ排除の廃絶はまだまだ道半ばだと言えますが、「マイノリティを許容した方が社会の柔軟性が失われにくく社会全体として得」という思想がアメリカ的楽観主義気風 [3] の根っこに加わって現在に至っているという点は特筆しておくべきだと思います。
多様性があった方がその系は強いというのは生物学によってその後再発見されたことで、この思想が単なる多民族社会による経験則以上のものに今やなっているのは御存知の通りです。
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——–[ 脚注 ]—————-
  1. 本棚を探索するのは大変なので記憶に基づく要約ですみません
  2. アメリカがなぜ合衆国なのか。なぜ州の独立性が強いのかは、この辺とも関係があります
  3. 良い面のアメリカ楽観主義

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